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米国人の大半はサイバー犯罪対策が不十分
By ミニック リベラ | 2007年 10月 2日
全米サイバーセキュリティー連盟/（NCSA）とMcAfeeが、「全米サイバーセキュリティー意識月間」のスタートを受けて、消費者のオンラインセキュリティー状況を探る総合調査の結果を発表した。調査報告から、消費者の認識と現実の間に大きなギャップがあることが浮き彫りになった。人々はサイバー犯罪に利用されるインターネット上のさまざまな脅威から守られていると考えているが、実際には守りは不十分だったり、無防備なままの場合さえある。今回の「McAfee、NCSAによる共同研究：オンラインの安全性」（McAfee-NCSA Online Safety Study）が示すところでは、消費者は自分たちは守られていると考えている（93％の消費者がウイルスの心配はないと思っている）が、コンピューターに搭載されているセキュリティーソフトの更新を行なっていないため、毎日のように作られるあらたなマルウェアから身を守ることはできず、実際には危険にさらされていることが明らかになった。
回答した消費者のほとんど（98％）は、オンライン・セキュリティーを最新の状態に保つことは重要かという設問に「はい」と回答している。こうした問題に取り組むために消費者が採っていると回答した対策は以下の通り。
- ウイルス対策ソフトを使用している（87％）
- ファイアウォールを使用している（73％）
- スパイウェア対策ソフトを使用している（70％）
- フィッシング対策ソフトを使用している（27％）
- ウイルスに感染したことがある（54％）
- スパイウェアに感染していると思う（44％）
ほぼすべての回答者（98％）がコンピューターのセキュリティーを最新の状態にしておくことは重要だと認めているが、調査されたコンピューターの半分近く（48％）は1カ月以内に更新されていなかった。また、回答者は、マルウェアに感染したことがあると認めている。
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