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子どもをネットの脅威から守るためTrend MicroとCommon Sense Mediaが提携
By クリスティーナ レデスマ | 2008年 9月 10日
インターネット・セキュリティーのTrend Microと、メディアが子どもに与える影響の改善を目的とするNPOのCommon Sense Mediaが8月26日（米国時間）、提携することを発表した。創造性や共同、学習への意欲を刺激し、Webの可能性を最大限に活用する方法への理解をいっそう深めるよう、父兄、教職者、子どもたちを支援すると同時に、サイバー犯罪、ID窃盗、スパム、スパイウェア、アドウェアなどインターネット・セキュリティ問題への認識を高めることを目指す。
不適切な内容のウェブサイト、ネットいじめ、オンライン犯罪者のような形をとるオンラインの危険性を認識している父兄は多いが、Trend Microのネット脅威に関する調査担当者は、あまり知られていないが増加傾向にあるものとして、金目当てのネット犯罪者により「善良な」ウェブサイトに「悪意のある」コードがひそかに埋め込まれたケースを報告している。コードは、ユーザーのコンピュータに潜入し、社会保障番号、銀行口座情報、クレジットカード番号などの個人情報を盗む。
たとえば、ソーシャルネットワークのサイトも9〜17歳の層で非常に人気があり、多くの子どもたちがテレビ視聴と同じくらいの時間をそうしたサイトの訪問に費やすとも報告されている。その人気にもかかわらず、これらのサイトはたいていWeb2.0の技術で構築されており、その双方向型の特性を利用するサイバー犯罪者やマルウェア製作者から最も標的にされ、悪意のある攻撃を仕掛けられる。Trend Microの最新の「Threat Report & Forecast」によると、Web2.0の脅威は、2008年1月の1カ月で150万件以上あり、2007年12月の約100万件と比べて件数が急上昇している。
サイバー犯罪では「タイプミス攻撃」も利用されており、URLを打ち込む際にスペルを間違った訪問者が、疑いを抱く間もなく悪意あるウェブサイトに誘いこまれる。過去には、子どもたちが何も知らないうちに、ポルノサイトに転送された事例もある。
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