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調査結果:オンライン・セキュリティへの意識と対策との差が明らかに

By デニス ボーチャンド | 2008年 12月 15日

犯罪被害に対する啓蒙活動を行なっているテレビキャスターのJohn Walsh氏が、IT 管理ソフトウェア企業のCAと共同で進める「Keep America Safe Online」キャンペーンの一環として、オンライン・セキュリティに対する認識と実際の安全対策のギャップに関する調査結果を発表した。調査は、全米の各地域で、シニアを含む成人およびティーンエイジャーを対象に、さまざまなオンライン活動について行なった。

調査の結果、米国では成人の57%が、今後2年のうちに自分のIDが盗まれるかもしれないとの恐怖感を抱いており、90%が自分の個人情報の安全性に不安を感じているという。また、ティーンエイジャーでは、35%がソーシャル・ネットワークのプロフィールを完全に公開しており、まったく知らない人でも閲覧できる状態にしていた。

オンライン活動に伴なうサイバー・セキュリティの危険性を評価する上で、中心的要素となったのは成人世代だった。今回の調査では、年齢層の高い大人は、個人情報のセキュリティに関して、ネットサーフィン全般を不安に感じている人が最も多かったのに対して、成人でも若い世代は、インターネット全般というよりも、特にリスクの高いオンライン活動に警戒感を向けている傾向があることがわかった。具体例を以下に挙げる。

CAの調査では、セキュリティに対する懸念には、性別も大きく関係することがわかった。

ソーシャル・ネットワーキングを行なっているティーンの87%は、その活動に大きな危険が潜んでいることがわかった。

こうした危険を多少なりとも回避するために、保護者は以下のような予防措置を講じている。

保護者の3分の1以上は子供のオンライン活動に追いつけずにいる。インスタント・メッセージなどの通信ソフトウェアを自宅のコンピュータにインストールしている保護者は、ペアレンタル・コントロール・ソフトウェアをインストールしている保護者の2倍になる。子供のオンライン活動の安全性を監視することには、多くの両親が煮え切らない態度を示しているが、自分自身のセキュリティには大きな関心を寄せている。成人層では、自分のコンピュータおよび個人情報に以下のような保護措置を講じている。

自分の子供を保護するソフトウェアに関しては、自宅のコンピュータにペアレンタル・コントロール・ソフトウェアをインストールしている保護者は、全体の30%にとどまっている。さらに、セキュリティ機能を利用して、自分の子供のプロフィールへのアクセスを制限している保護者は、3分の1に満たない。

原文(English)

Topics: インターネット, ウェブ |

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