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« 前の記事 次の記事 »T-Mobile、「Android」搭載携帯電話の発売日を発表
2008年 9月 24日 水曜日T-Mobileは9月23日（米国時間）、Googleと提携した世界初の「Android」搭載携帯電話を米国および欧州で発売すると発表した。
スマートフォンで楽々ネット接続の「WalkingHotSpot」が提供開始
2008年 9月 9日 火曜日スマートフォン向けのソフトウェアおよびサービスを提供しているTapRoot Systemsは9月8日（米国時間）、インターネット接続ソリューション「WalkingHotSpot」の一般提供開始を発表した。
北京五輪のネット規制に対抗、無料ダウンロードの検閲回避ソフトウェア
2008年 8月 6日 水曜日Global Internet Freedom Consortium（GIFC）は、検閲対抗ソフトウェア・ツールの準備が整い、オリンピック期間中、ジャーナリストや観光客が中国のインターネット閲覧制限を回避できるようになったと発表した。GIFCの検閲対抗ソフトウェアは、ハードディスクやUSBドライブに無料でダウンロードして利用でき、中国におけるインターネット検閲を安全かつ効果的に回避できるという。
米軍ネットワークに侵入したMcKinnon被告、最終上告が棄却され米国に身柄引き渡しへ
2008年 8月 1日 金曜日英国の大手ニュースサイト「Times Online」の報道によると、米軍のコンピューター・ネットワークにハッキング攻撃を仕掛けたとして告訴されているハッカー、Gary McKinnon被告の身柄引き渡しに関して、同被告による最終上告が棄却されたという。McKinnon被告が、罪を認める代わりに刑期を短くするという司法取引に応じなかったためだ。
IOCが中国政府のインターネット検閲を容認
2008年 7月 31日 木曜日Reutersの報道によると、国際オリンピック委員会（IOC）は、インターネットの無制限アクセスを約束したはずの中国政府が、問題になりがちなウェブサイトを遮断することを容認したという。
急増するインドのインターネット人口――comScoreの調査より
2008年 7月 24日 木曜日comScoreは7月21日（米国時間）、インドにおけるインターネット利用に関する初の調査結果を発表した。それによると、2008年5月に自宅や職場からインターネットにアクセスした15歳以上のインド人が2800万人を超えたという。この数は前年同月に比べて27％増加しており、comScoreがインターネット視聴率サービス「comScore World Metrix」を実施している世界37カ国中で、インドはインターネット人口が最も急速に増加している国の1つとなった。さらに、インドのインターネット・ユーザーが全人口のわずか3％程度しかいないという事実は、この国で力強い成長が今後も継続する可能性を示唆している。
Yahoo!メールに「Rocketmail.com」「Ymail.com」の新ドメイン
2008年 6月 21日 土曜日Yahoo!は6月19日（米国時間）、新たに2つの電子メール用ドメインを提供した。かねてからほしいと思っていたメールアドレスや「Yahoo! ID」を登録して手に入れるチャンスだ。「ymail.com」および「rocketmail.com」で新たなYahoo!のメールアドレスが取得できるようになっている。
Verizon、Sprint、Time Warner Cableが児童ポルノ発信サイトへのアクセス遮断で合意
2008年 6月 12日 木曜日「New York Times」紙は6月10日（米国時間）付の記事で、Verizon、Sprint Nextel、Time Warner Cableの3社が、児童ポルノの発信源となっているインターネットの掲示板やウェブサイトへのアクセスを全米規模で遮断することで合意したと報じている。
最も危険なドメインは「.hk」――McAfeeの調査結果
2008年 6月 7日 土曜日セキュリティー会社McAfeeが6月4日（米国時間）に発表した最新報告書「Mapping the Mal Web Revisited」によると、検索やネットサーフィンの対象として最も危険なドメインは、「.hk」（香港）だという。前回、2007年の調査では、「.tk」（南太平洋にある人口1500人の小さな島国、トケラウ諸島）が第1位で、「.hk」は第28位だったが、今回は一気に順位を上げ第1位になった。
Adobe、生産性ツールのオンライン提供サイト「Acrobat.com」を開設
2008年 6月 3日 火曜日Adobe Systemsが、各種サービスのオンライン提供サイト「Acrobat.com」の公開ベータテストを開始した。現在、無料で登録を受け付けており、同サイトでは、コミュニケーション、生産性、コラボレーション・ツールを提供する。
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