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市民権を得つつあるオンライン・ビデオ――2008年には米国人の過半数が視聴
By レオ ブランコ | 2008年 3月 4日
インターネット・テレビは間違いなく市民権を得つつあるようだ。市場調査会社eMarketerが発表した最新の業界予測によれば、2008年には米国人全体の52.5％にあたる1億5400万人が、少なくとも月に1回はオンラインビデオをダウンロードするか、あるいははストリーミングで視聴する見込みだという。
この調査では、NBC Universal傘下の動画共有サイトHuluが聞けば大喜びしそうなデータも明らかになった。米国および英国のインターネット利用者は、「テレビ局ネットワークや映画制作会社など、アマチュアではないプロの制作したビデオをオンラインで視聴」するのを好む傾向があるというのだ。ビデオの内容に関して言えば、米国人の40％は、映画の予告編や音楽ビデオ、ニュース、テレビ番組、ジョークなど、通常5分以下の短いビデオクリップを好むという結果が出た。
2008年以降の見通しについては、2012年には米国人のほぼ90％がオンラインビデオを視聴するようになり、市場がほぼ飽和状態に達するため、チャンネル数の増加が鈍化することが予測されるという。
ビデオコンテンツの提供側からすれば、理想的なのはオンラインビデオを自社で管理してストリーミング配信するやり方を超えたビジネスモデルだ。
eMarketerのシニアアナリストで、この調査報告書をまとめたDavid Hallerman氏は次のように述べている。「ビデオプロバイダ側から見ると、オンラインビデオはスケーラブルなビジネスではない。つまり、ウェブでビデオを視聴する人が増えれば増えるほど、サイトのビデオ配信コストが増加するとか、ビデオの配信速度が遅くなるとか、あるいはその両方の現象が起こるということだ」
この投稿は「MarketingCharts」の記事を参考にした。
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