技術
« 前の記事 次の記事 »Open Handset Alliance、携帯プラットフォーム「Android」を発表
2007年 11月 6日 火曜日Open Handset Allianceの参加企業は11月5日、真の意味でオープンで総合的なモバイル機器向けプラットフォーム「Android」を発表した。Open Handset Allianceには、Google、T-Mobile、HTC、Qualcomm、Motorolaなど、テクノロジーとワイヤレス分野で業界を代表する一流企業が参加している。。
T-Mobile USA、開発途上国の子どもにノートPCを贈る「Give One Get One」キャンペーンに参加
2007年 11月 6日 火曜日T-Mobile USAはOne Laptop per Child（OLPC）が進める「Give One Get One」キャンペーンのパートナーになる。T-Mobileは、このキャンペーンで発展途上国の子どもに「XO」ノートパソコンを寄付した人に「T-Mobile HotSpotへの1年間無料アクセス権を提供する。
人気ドラマシリーズ「HEROES」に出演するMasi Oka氏が「100ドルPC」の大使に
2007年 11月 2日 金曜日エミー賞とゴールデングローブ賞にノミネートされ、NBC制作の人気アンサンブルドラマシリーズ「HEROES」で活躍する俳優のMasi Oka氏が、この度「One Laptop per Child」（OLPC）の世界大使に就任することになった。OLPCは2005年に設立された非営利組織で、発展途上国に住み教育の機会がほとんど、あるいはまったくない20億人近くの子どもたちに、学習、自己表現、調査の手段を提供することを使命としている。Oka氏はOLPCの大使としてインターネットとテレビで公共広告に参加し、学習のためのツールとインターネット接続を子どもたちに提供する重要性を説くことになっている。
サンタクロースからの手書きの宛名と署名入リの手紙はいかが？
2007年 10月 27日 土曜日米国郵政公社（USPS）のアフィリエイト・パートナーClick2Mailは、10月26日（米国時間）からウェブベースのクリスマス企画「A Letter From Santa」を開始した。これはサンタクロースから子供に宛てた手紙を手配できるサービスで、申し込みと同時に、全米最大級のホリデー・チャリティー［ホリデーシーズンに子供たちに寂しい思いをさせないための慈善活動］団体「Toys for Tots」への募金もできる。
2007年のIT業界で最も影響力のある人物は「Facebook」創設者
2007年 10月 18日 木曜日専門家で構成された「Agenda Setters 2007」委員会は投票の結果、ハイテク業界で最も影響力のある人物として、「Facebook」の創設者Mark Zuckerberg氏を選定した。「Agenda Setters」はCNET Networks傘下の「silicon.com」が主催するもので、2007年で8回めを迎える。Agenda Setters 2007のTop 50リストには、2007年のテクノロジ業界を牽引し、方向付けた人々の名が並んでおり、IT業界における成功のバロメータとなる。
調査結果：ニューヨーク圏は全米最大のハイテク拠点
2007年 10月 8日 月曜日Industrial and Technology Assistance Corporation（ITAC）が新たに発表した調査結果によると、ニューヨーク圏（都市部と近郊を含む）は米国最大のハイテク雇用の拠点であり、およそ62万人がハイテク産業に従事しているという。
新世代ネットワークの2015年完成に向けて、日本で官民が協力
2007年 10月 2日 火曜日10Gビット／秒のデータ転送速度をもつネットワークが欲しくはないだろうか？2015年まで待つと実現するかもしれない。
シリコンバレーのCEOたちが未来に期待すること
2007年 10月 2日 火曜日シリコンバレーという名称誕生から50周年を記念して、「San Francisco Chronicle」紙が主要テクノロジー企業の最高経営責任者（CEO）に、将来への予想を聞いている（詳細はこちらから）。
人に合わせて適職を紹介、新求人求職サイト「Trovix」
2007年 9月 26日 水曜日Trovixは、人間的でインテリジェントな検索技術を使って、専門技術を持った求職者に最も適した就職先を斡旋することを目的とした、機密性の高い新オンライン就職サービスだ。
ペンシルベニア州、犯罪被害者向けのオンライン賠償請求サービスを開始
2007年 8月 30日 木曜日ペンシルベニア州のEdward G. Rendell知事は8月28日（米国時間）、米国で初となる、完全に自動化された犯罪被害者向けオンライン賠償請求サービスを開始したことを発表した。
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