アーカイブ: 2008年 12月
« 前の記事 次の記事 »Appleが「Macworld」からの撤退を表明
2008年 12月 18日 木曜日これぞまさしく、規模を縮小して最高を目指すということだろうか。Appleは12月17日（米国時間）、2009年1月を最後に「Macworld Conference & Expo」への参加を取りやめる方針を発表した。
AOL、22か月連続でユニークビジター数が増加
2008年 12月 17日 水曜日AOL傘下のウェブサイトは2008年11月も力強い成長を続け、22か月連続でユニークビジター数を増やしたことが、12月16日（米国時間）に発表された2008年11月度の「comScore Media Metrix」調査結果で明らかになった。
Yahoo! Mailをソーシャル化する「smarter inbox」
2008年 12月 17日 水曜日Yahoo!は12月15日（米国時間）、「Yahoo! Mail」のソーシャル化を発表した。最終的には、Yahoo!とサードパーティのソーシャルメディア・サービスを1カ所に統合していくという。
Stickam.com、ビデオのライブストリーミングAPIを発表
2008年 12月 16日 火曜日「Stickam.com」は12月15日（米国時間）、自分のウェブサイトやウェブ・アプリケーションにライブビデオの機能を組み込みたい人向けに、誰でも利用できるアプリケーション・プログラミング・インタフェース（API）「StickamAPI」を発表した。
「YouTube」利用者が1億人に到達、Huluは若干シェアを拡大：米国のオンライン・ビデオ視聴調査
2008年 12月 16日 火曜日comScoreは12月9日（米国時間）、「comScore Video Metrix」サービスの2008年10月分データを発表した。それによると、米国のインターネット利用者は、10月中にオンライン・ビデオを前年同月比45％増の135億回視聴したという。
調査結果：オンライン・セキュリティへの意識と対策との差が明らかに
2008年 12月 15日 月曜日犯罪被害に対する啓蒙活動を行なっているテレビキャスターのJohn Walsh氏が、IT 管理ソフトウェア企業のCAと共同で進める「Keep America Safe Online」キャンペーンの一環として、オンライン・セキュリティに対する認識と実際の安全対策のギャップに関する調査結果を発表した。調査は、全米の各地域で、シニアを含む成人およびティーンエイジャーを対象に、さまざまなオンライン活動について行なった。
不動産専門のソーシャル・ネットワーク「Property Social Network」が登場
2008年 12月 15日 月曜日世界中の不動産投資家に特化した新たなソーシャル・ネットワーク「Property Network」が登場した。このサイトが提供するオンライン・コミュニティは、不動産投資家、不動産業者、不動産所有者などが集まってアイディアを交わすとともに、人脈を築き、ビジネスの可能性を掘り起こすための中心的な場となる。
Logitech、10億台目のマウスを出荷
2008年 12月 12日 金曜日Logitech（日本法人： ロジクール）は12月3日（米国時間）、10億台目のマウスを出荷したと発表した。
動画識別技術のAnvato、シリーズA資金調達で200万ドルを獲得
2008年 12月 12日 金曜日動画識別技術で知られるAnvatoは12月11日（米国時間）、同社独自の動画識別および収益サービスの立ち上げに引き続き、シリーズA資金調達ラウンドにおける400万ドルのうち、200万ドルを獲得したことを発表した。Anvatoでは動画の分析にコンピューターによる視覚情報処理機能を利用しており、動画内部へのメタタグや電子透かしの埋め込みを必要としない。Anvatoはこの技術を使ってインターネット中の著作権で保護された動画を追跡し、一箇所からそれらの動画の流通や収益化を管理する。Anvatoを利用すれば、パブリッシャーは自らも配信業者もともに、法的責任を果たすことによって利益をあげられる広告を選ぶことができるようになる。
投資のための新しいコミュニティー・サイト「WeSeed」
2008年 12月 11日 木曜日敏腕な株式トレーダーが自分たちだけで効率よくやっている一方で、一般消費者は投資に対する適切な技術も度胸もないために、毎年膨大な金額の損失を出しているということは誰もが知っている。このような状況に終わりを告げようと、新しいコミュニティー・サイト「WeSeed」が12月8日（米国時間）に立ち上げられた。WeSeedは投資のための新しいコミュニティーサイトで、株式市場のわかりにくさを解消し、普通の現実的な人々が、学び、共有し、成長し、そして思うとおりに投資できるようにすることを狙いとしている。
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